小川啓一, 野村真作. 2009 『教育統計学【基礎編】:「万人のための教育」に向けた理論と実践的ツール』学文社
「世界的に注目の集まっている教育開発や教育協力に関連して、もとめられるさまざまな指標、統計データを分析し正しく読み取り解釈するための理論と方法を解説。
教育開発という言葉を初めて聞いた入門者や、教育開発の実務で活躍している実務者にも、参考書として使いやすいようできるだけわかりやすく、実用的に編纂。指標や分析方法の紹介と事例研究、分析結果の解釈の方法を織り交ぜているため実践でも十分に使えるようになっている。（ウェブサイトから抜粋）」

小川啓一・西村幹子・北村友人編（2008）『国際教育開発の再検討：途上国の基礎教育普及に向けて』東信堂

小川啓一・西村幹子編（2008）『途上国における基礎教育支援（上）－国際的潮流と日本の援助』学文社
「1990年代以降隆盛しつつある教育開発・教育支援分野において、日本は途上国に対する基礎教育支援をどのように実践してきたのか。国際的なイニシアティブであるEFA支援やKDGs、PRSに焦点を当て、その動向を整理するとともに、急増するこの分野の学習者の理解を深めるためのテキストとなることを目指している。これからの日本がどのように基礎教育を通して世界に貢献していくべきかを広く読者に問う。」（ウェブサイトより抜粋）　

廣里恭史・北村友人編（2008）『途上国における基礎教育支援（下）－国際的なアプローチと実践』学文社
「今日の途上国の基礎教育開発に資する、日本と途上国の知見・経験を融合した国際教育協力モデルを構想。近年の主要な援助形態である教育「セクター・プログラム支援」枠組みにもとづき、日本の援助諸形態（有償・無償資金協力、技術協力）におけるスキームの連携による例示的な教育「セクター・プログラム支援」を構想する。途上国における教育改革過程の全体像を、教育経済学にとらわれることなく、中央政府、国際援助機関などマクロ・レベルのアクターから、地方政府、住民組織、学校、教師、親、子どもといったミクロ・レベルのアクターの行動や相互作用を視野に入れた政治経済学的な概念枠組みを帰納的に提示する。」（ウェブサイトより抜粋）

黒田　一雄、横関祐見子　編（2005）『国際教育開発論－理論と実践』　有斐閣

　教育開発研究の最低限の知識のスタンダードを提示する概説書として大変優れている。さまざまな研究機関・実務機関で働かれる専門家の共著となっている。

Teachers College, Collumbia University.（2001）."Sector Wide Approaches in Education: Coordination or Chaos?" in Current Issues in Comparative Education - Journal Archives 3(2) Volume 3, Number 2. 　

内海成治（1998）「90年以降の国際教育協力の動向　－OECD・DAC基礎教育会議の意味－」
広島大学教育開発国際協力研究センター　『国際教育協力論集』　第一巻第一号　pp.87-98

デューイ・ジョン（1975）『民主主義と教育』松野安雄訳、岩波文庫
　民主主義社会における教育の役割と形態を論じた、教育学の古典。知識偏重の伝統的教育を批判し、学校を民主的共同社会の縮図として位置づけ、社会改革の原動力とすることを目指す、進歩主義的教育思想を展開。

世界銀行人間開発ネットワーク（2001）『世界銀行の教育開発戦略』CICE叢書１、黒田一雄・秋庭裕子訳、広島大学教育開発国際協力研究センター、2001。[The World Bank Group The Human Development Network (1999) Education Sector Strategy, Washington, D.C. The World Bank]
世界銀行政策報告書の日本語訳。2000年代の世界銀行の教育協力政策を知る上で、欠かすことのできない資料。
http://home.hiroshima-u.ac.jp/cice/sousho.html

江原裕美編（2001）『開発と教育―国際協力と子供たちの未来』新評論
教育が開発の中で占めてきた位置を歴史的に把握し、その中心的存在である国際金融機関や国連機関等の政策、世界の教育開発の実状を整理するとともに、学校制度が産業社会化に果たしてきた役割を、思想的にも考察。

澤良世（1999）「援助機関における教育協力－ユニセフの場合」『国際教育協力論集』第２巻（１号）、広島大学教育開発国際協力研究センター、35－41
ユニセフ駐日事務所に勤務する著書が、時代時代のユニセフの考え方や教育協力の取り組みをまとめたもの。インターネット上でも入手可能。
http://home.hiroshima-u.ac.jp/cice/sawa.pdf　(PDF)

ユニセフ（1999）『1999年　世界子供白書』ユニセフ駐日事務所訳。
教育特集号で、第１部：万人のための教育－権利を守る、第二部：統計。本書の概要は、ユニセフのホームページで公開されている。(http://www.unicef.org/sowc99/)

豊田俊雄（1998）『発展途上国の教育と学校』明石書店
途上国の教育発展において重要とされる問題やテーマを分かりやすく示し、また日本との対比という視点を導入して、日本モデルの国際貢献の可能性について示唆。

豊田俊雄編（1995）『開発と社会－教育を中心として』アジア経済研究所
教育を中心とした日本の社会開発への取り組みを様々な事例によって示すとともに、国際機関の動向も紹介し、社会開発および教育の重要性を指摘。

フレイレ、パウロ（2001）『希望の教育学』里美実訳、太郎次郎社
「被抑圧者の教育学」を現代的文脈の中で再評価するもので、自らの経験を振り返りながら、自身に寄せられる批判にも応えている。

フレイレ、パウロ（1979）『被抑圧者の教育学』小沢有作・楠原彰・柿沼秀雄・伊藤周訳、亜紀書房
抑制下にある人々が主体的に社会変革に参加するための教育学を追及し、自らの生活世界に基礎を置いた教育を提示。

Ginsburg, Mark B.; Gorostiaga, Jorge M. (2001). Relationships between Theorists/Researchers and Policy Maker/Practitioners: Rethinking the Two-Cultures Thesis and the Possibility of Dialogue. "Comparative Education Review", 45 (2), 173-196.　　
＊政策決定者と実務家とコミュニケーションを高めていくアプローチ等について書かれている。　

UNESCO (1996) "UNESCO 50 Years of Education"
ユネスコの創設50周年を記念してまとめられたユネスコの資料集。ユネスコのホームページでも入手可能。
(http://www.unesco.org/education/information/50y/50_years.htm)

McGovern, Seana (1999). "Education, Modern Development, and Indigenous Knowledge: An Analysis of Academic Knowledge Production". New York & London: Garland Publishing.
アメリカの比較国際教育学会の学会誌Comparative Education Reviewに掲載された諸論文から、教育と国家、教育の達成度、質、教育計画と支出、平等な教育機会、人的資本、識字能力、人口集団、社会移動等のテーマに関する教育言説を抽出し、分析。

Chabbott, C. (2003) Constructing Educational Development: International Development Organizations and the World Conference on Education for All　New York: Routledge.
開発における教育分野の発展の世界的潮流、バックグラウンドをわかりやすく説明。

Cummings, W.K. （2003）"The Institutions of Education: A Comparative Study of Educational Development in the Six Core Nations". Symposium Books
日本、アメリカ、フランス、ドイツ、ロシアにおける、教育発展の起源と教育改革についての比較研究。

Cummings, W.K. and Noel McGinn (1997)." International Handbook of Education and Development". New York: Pegamon
セクション１は、Modern Education Reformed、セクション２は Modern Education Replacedという構成になっており、世界の様々な国での学校教育の成立と発展の流れ、また教育と国の発展の関係と教育改革について幅広く教育と開発を扱っている。

Fagerlind, Ingemar & Lawrence Saha, （1989） Education and Development: the Emerging Confidence in Formal Schooling as an Agent of Change, pp 32-64, in "Education and National Development: A Comparative Perspective", 2nd edition. Oxford: Pergamon Press.
学校教育の成立と発展について、歴史的な流れに沿って理論に基づいて説明した章。日本の事例も含む。

奥山恭子/角川雅樹編 (1994)『ラテンアメリカ　子供と社会』新評論
教育および、発展途上国の子供を取り巻く問題を、地域研究的視点で把握。教育を受ける側の「子供」を考える上での資料となる。

ハミルトン、エドウィン(2003)『成人教育は社会を変える』田中雅文・笹井宏益・廣瀬隆人訳、玉川大学出版部
地域を作り、社会改革における成人教育の役割と意義をトータルに考察し、地域作りの方法や組織構築を考察。

May, Stephen (Ed.) (1999). "Indigenous Community-Based Education". Clevedon, Philadelphia, Toronto & Sydney: Multilingual Matters.
世界各地の少数民族は、自らの言語や文化を基にした注目すべき教育実践を行っている。アメリカ、オーストリラリア、ノルウェー、ペルー、エクアドル等の事例紹介。

江原裕美編「内発的発展と教育―人間主体の社会変革とNGOの地平」新評論、2003。
　世界各地で展開されている住民・NGOによる教育活動を具体的に明らかにし、住民を主体とした内発的発展を求める教育の現状と課題を分析。日本NGO、シャンティ・国際ボランティア会、および米国NGO、World Learning等の教育活動事例含む。

教育協力NGOネットワーク『教育協力NGOネットワーク研究会報告書－JNNE'01』『同JNNE'02』
日本教育協力NGOネットワーク（JNNE)による教育協力研究会の年次報告書。

関連ウェブサイト

黒田一雄　「課題別基礎情報セクター：教育」国際高等教育機構（FASID）、
DAKIS（Development Assistance Key Information System―開発援助情報シス
テム）　http://dakis.fasid.or.jp/report/information/education.html　